会社員の傍ら、Webライター活動をしているひじき（執筆者情報／@hijiki306）です。
主に働く女性のためになる記事を執筆しています。
今後のキャリアアップや職場環境を変えたいと考え、30歳前後で転職を考える人は多い傾向にあります。
しかし実際の転職活動では希望している職種や年収、待遇面がしっくり来なく、前職より下がってしまう可能性があるのです。
年収は生活の質とゆとりに大きく関係するため、転職する際の重要な判断材料になりますよね。
本記事では、転職で年収が下がる許容範囲の割合や、年収が下がっても転職すべき理由3つを解説します。
最後まで読めば、今後のキャリア設計が詳しくわかるはずです。年収を下げずに転職成功させたい人はぜひ参考にしてください。
目次
転職で年収が下がる許容範囲は10％以内
一般的に、転職で年収が下がる許容範囲は現在の年収の10％以内といわれています。
年収別で見ると、以下の通りになります。
- 年収400万円→360万円
- 年収450万円→405万円
- 年収500万円→450万円
- 年収600万円→540万円
次に、月収ベースで見ていきましょう。
- 月収20万円→18万円
- 月収25万円→5万円
- 月収30万円→27万円
- 月収40万円→36万円
10％というと微々たる差と感じますが、月収25万円の人が2～3万円下がると生活に影響が出る方もいるのではないでしょうか。
例えば年収500万円の場合、10％程度の年収ダウンなら外食を控えたり、飲み会の回数を減らしたりなど節約をすれば許容範囲になるでしょう。
しかし、年収が400万円の10％は生活に大きな影響を与える可能性が高いです。
家族構成・支出内容によって年収ダウンの許容範囲は人それぞれです。転職前に生活コストを把握し、自分にとって許容できる範囲を決めておくことが大切です。
転職で年収が下がるケースは全体の約33％
実際に転職で年収が下がる人はどのくらいいるのでしょうか。
厚生労働省が令和4年に発表した「令和4年雇用動向調査結果の概要」によると、以下の通りです。
| 年収 | 割合 |
| 増えた人 | 34.9% |
| 減った人 | 33.9% |
| 変わらない人 | 29.1% |
転職して年収が上がる人と下がる人は、ほとんど同じ割合になっています。
同業種への転職が多いですが、未経験だったりスキルが不明確だったりする場合、現職よりも低い年収が提示されるケースがあります。
転職は人生の中で大きな決断になるため、年収が下がる可能性も考えたうえで慎重におこないましょう。
転職で年収が下がる理由3つ
こちらでは、転職で年収が下がる理由3つを解説します。
1. 未経験ジャンルへの転職
2. 役職が変わる場合
3. 賞与や福利厚生の兼ね合い
年収が下がる理由がわかっていれば転職したあとに「こんなはずじゃなかった……」と泣くことがなくなるので、参考にしてください。
未経験ジャンルへの転職
中途採用の場合、過去の経験や能力を加味して年収が決まります。
企業側からすると未経験者を採用するのは即戦力として期待できないリスクがあるため、どうしても給与が低くなりがちです。
未経験者の給与が低くなる理由は、具体的に以下が挙げられます。
- 育成コスト
- 能力の未数値
- あなたの市場価値
未経験者は研修を通してスキル育成をしなければならず、人件費がかかるため年収が低くなります。
極端な話、企業側が「君は経験ないけど、期待しているから年収100万アップ！」と採用してくれるワケがないですよね。
未経験職への転職は、年収が下がるのを踏まえたうえでおこないましょう。
役職が変わる場合
役職は年収に直結します。希望する転職先で役職が就かない場合、年収は下がる可能性が高いです。
ほかにも中小企業だと大企業に比べて役職手当額が少ない傾向があり、業界によってもさまざまです。
例えばIT業界は役職手当が高額ですが、製造業では少ないといったケースが挙げられます。
役職が変わる転職は年収が下がるリスクを考え、自分に合ったプランを立てましょう。
賞与や福利厚生の兼ね合い
前職では賞与や家賃手当があったけど転職先にはない場合、年収は下がるでしょう。
年収が下がる例は、以下を参考にしてください。
| パターン① （前職）大企業で月収30万円、賞与が年2回（60万/年）、退職金制度が充実→年収420万円 ↓ （転職後）中小企業へ転職し月収33万円、賞与が年1回（10万/年）、退職金制度がない→年収406万円
|
| パターン② （前職）小売業で月収25万円、賞与が年3回（130万/年）、月2万円の住宅補助あり→年収454万円 ↓ （転職後）サービス業で月収30万円、賞与が年2回（70万/年）、住宅補助などの福利厚生なし→430万円
|
諸手当の確認は必須です。月給が高い会社へ転職しても、賞与や手当の額が小さければ年収が下がることを念頭に置きましょう。
年収が下がっても転職すべきケース3つ
こちらでは、年収が下がっても転職すべき理由を3つ解説します。
- チャレンジしたい職種がある
- 現在の職場環境が悪いと感じている
- 将来的に年収アップが見込める
年収が下がっても生活の幸福度は高くなるケースがあるので、参考にしてください。
チャレンジしたい職種がある
やりたいことがあるなら、年収が下がっても後悔しないはずです。
社会人になって「やってみたい」と思える職種があるのはとても素晴らしいことです。
やりたいことにチャレンジしないと、一生後悔してしまう可能性があります。心から取り組みたいと思っている仕事なら達成感が得られるしスキルアップのため努力できるでしょう。
例えば営業職からWebデザイナーへ、会社員からフリーランスへ、大手企業からベンチャー企業などが挙げられます。
年収が下がるのは大きなデメリットですが、やりたい仕事に就けば日々の充実度が上がりライフワークバランスが取りやすくなりますよ。
現在の職場環境が悪いと感じている
今の職場にストレスを感じているなら、環境を変える転職は必要です。
上司やお局に気を遣いすぎて人間関係に疲弊し、残業や休日出勤が多く労働環境が悪い場合、時間と心の余裕がない毎日を過ごして精神的に辛くなってしまいます。
ストレスを溜め続けると、最悪の場合、適応障害やうつ病を発症するリスクも。
職場環境が悪いなか働き続けると「やる気がおきない」「なんだか食欲が湧かない」「何も楽しいと思えない」とプライベートに影響が出る可能性が高いです。
精神的苦痛を感じているなら、たとえ年収が下がってもいい環境へシフトするのは正しい選択です。
以下の記事も参考になりますので、ぜひご覧ください。
将来的に年収アップが見込める
転職先に年収アップが見込める場合は、一時的な年収ダウンも受け入れましょう。
例えば、営業職で目標達成するとインセンティブがもらえる、役職に就いたら手当が増えるなどです。
ITやAI業界など、成長性のある市場へ転職して将来的に年収アップを目指すのもよいでしょう。
いきなり年収が上がるのは現実的ではないですが、待遇がよい職場環境であれば転職先選びの重要ポイントになります。
年収が下がらない転職をするなら
せっかく転職するなら、現職より年収が高いところで働きたいと考える人は多いはずです。
年収アップさせたいなら業種や職種の給与水準をリサーチし、自分の市場価値を分析しましょう。
製造業や金融業なら平均年収はこの程度など、ネット上にある求人サイトや統計データをもとに割り出します。
転職活動に充てる時間がない人や、一人では不安と感じているなら転職エージェントを利用してみてください。自分の適性や、求める労働環境にマッチした会社を見つけるとよいでしょう。
気になる年収は、転職活動を進めていくと希望額を伝えられます。
エージェントなら転職したあとに「こんなはずじゃなかった……」といったミスマッチを防げ、あなたの希望する職種ややりたい仕事に就くことができます。
登録は無料なので、まずは自分が求める職種・内容をチェックしてみるといいですよ。
まとめ
転職をするなら、いまの年収より下げたくないのが本音です。
年収が下がる理由は未経験職への転職、賞与や福利厚生の違い、役職が就かないなどさまざまです。理由がわかっていれば大幅な年収ダウンは避けられ、今より待遇や職場環境がよい会社へ転職できるでしょう。
「初めての転職活動でなにからすればいいかわからない」「求人を見ているけど本当に自分に合った仕事か不安」と感じているなら、エージェントの活用をおすすめします。
転職市場に精通したキャリアアドバイザーがあなたの適性や求める職種、希望年収の相談に乗ってくれますよ。
本記事を参考に、年収や待遇に満足できる転職を目指しましょう！
転職サイトはリクナビNEXTをお勧めしておきますね。
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この記事を書いた人
沖縄生まれ沖縄育ち。会社員×webライター×二児ママ。本業では企業の経理・総務・食品加工の業務経験あり。在宅ワークに興味を持ち、第二子育休を機に副業でwebライターを開始。ワーママの視点から、働く女性のためになる情報を発信中。目標は副業が本業収入を上回ること！