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仕事に意欲を持つ係長や主任の、仕事に役立つ記事を執筆しています。
「主任の平均年齢はどれくらいなのか?」、「自分は大体どのポジションにいるか?」という疑問はキャリアを目標とする方であれば、当然気になるところです。
「主任であれば、大体は20代~30代かな?」と思い浮かべる方もいるでしょう。
私も課長や係長を経験する中で、社内外の「主任」と仕事をしてきました。
そのような中で、「主任は大体これくらいの年齢のポジションである」ことが分かってきました。
本記事では、今後のキャリアプランのために平均年齢を把握し、将来に活かしていただければと思います。
目次
年齢・待遇面など
始めに、主任の年齢や待遇面をまとめていきましょう。
”主任”に昇進する年齢
私が経験してきた感覚値としては、主任は26~29歳くらいで昇進することが多いです。
仕事ができる優秀な方は、おおよそ26~27歳で主任になります。
さらに早い人では、20代前半で主任になりますが、感覚値ではそれほど多くないように思います。
組織に入り、仕事ぶりが認められる4年~7年の経過後に「主任」という肩書を得られるイメージです。
通常、係長・主任になる年齢は、個々の能力や仕事の実績で異なるものですが、能力問わず、一定の年齢になると横並びに昇進していくこともあります。
いわゆる「年功序列」という形です。
ただし、人事評価制度を採用する企業が増えてきていますので、主任に昇進しない方もいます。年功序列制度は少なくなっていると思われます。
また、係長や課長代理、課長補佐などの役職を置かず、主任から一気に管理職である課長や次長に昇進する組織もあります。
または、本部と支店を異動を繰り返していく中で、支店の主任が本部の課長代理や部長代理に昇格し、その後、支店の課長や次長に昇進していく場合もあります。
以上は、大企業など大規模組織の昇進例となります。
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そもそもなぜ主任が必要?
主任は、仕事の習熟度を役職という形で表したものになり、主に社員のモチベーションアップのために行われます。
とはいえ、チームの運営上、仕事のモチベーションが高い主任がチーム内にいると、チームをまとめてくれるので、責任者はマネジメントに集中できるため、非常に助かるものです。
主任は「リーダー的ポジション」ですので、部下の面倒を見たり、リーダーとして責任を持った仕事をします。主任がいない場合、課長などの所属長が全て担うことになります。
チームの人数にもよりますが、主任というリーダーポジションはチームに必要な存在だと思っています。
一方で、最近では中間管理職を置かないフラットな組織もあります。
以下、参考にしてみてください。
係長に昇進するのは29~32歳後半
財団法人 労務行政研究所の「役職別昇進年齢の実態と昇進スピード変化の動向」によると、係長に昇進するのは早い人で29.5歳で、標準では32.7歳です。
組織によっては、係長は配置しても、主任がいない場合もありますし、主任はいるけど係長はいない場合もあります。
ただ、一般的な昇進の流れとしては、主任 → 係長という順番になるでしょう。
逆算すると、係長が29~32歳であれば、主任が26~29歳という考え方もできます。
係長・主任の平均月収は、男性40万、女性35万
厚生労働省の平成 30 年賃金構造基本統計調査の概況によると、係長・主任の平均月収は、男性で40万、女性で35万円となっています。(統計では係長の表示となっていますが、イキルメディアでは、主任を係長と同一と見ています。)
年収で表すと、ボーナス無しでも男性で480万円、女性で420万円になります。
企業規模100人以上となっていますので、ある程度の組織の大きさが無いと、給料を維持確保することが難しいことも覚えておきましょう。
地域にもよりますが、企業規模が100人に満たない場合は、平均月収10万円は低く、年収でも100万円以上低いと思われます。
統計から言えることは、「100人以上の企業や法人で主任を目指した方が、年収は上がっていく」と考えられます。
組織の大きさによって主任の年齢層はバラバラ
組織が大きければ主任になるのが遅く、組織が小さければ主任になるのが早いと思われがちですが、実態はそうとも言い切れません。
仕事が出来る方は、25~26歳くらいで主任に昇進します。
逆に仕事ができても40代で係長や課長に昇進できず、主任のままの人もいます。
これは本人の能力だけでなく、社員数などの組織の都合でも変わります。
まとめると、肩書は能力の高さだけでなく、組織の都合にもよることを覚えておきましょう。
現在の社会を見ると、人口減少による人人材不足が進んでいますので、今後は間違いなく実力主義になっていくでしょう。
人事評価基準がある組織は、正しい選択をとっていると思います。今後は評価基準が無いと、組織の業績が低迷していくと考えています。
そう考えた場合、自分が所属する組織で昇格が見込めない場合は転職してキャリアアップし、年収を上げていく方法もあります。
私が転職活動を通じて感じたことは、自分の組織では飽和状態なノウハウやスキルも、業界や企業規模を変えることで、人材に対する需要が生まれます。
需要があれば「あなたが欲しい!」となり、給料や昇進も手に入れることが出来ます。
主任との付き合いから感じたこと
年齢にかかわらず ”一流の主任” は存在
私は管理職の経験を通じ、職場や取引先で「主任」と付き合ってきました。
中でも一流の主任は、学生時代に学問を積み上げ、組織で一流の学習を通じ、仕事も付き合いも一流です。
主任とはいえ、経営者になれるほどの実力を持っています。組織の中では「主任」ですが、外から見れば実力者です。
次長や課長に昇進すれば、チームを動かしたり、意思決定や判断できることも多くなる(裁量が増えるとも言います)んだろうなと思って見ていました。
ビジネスで付き合う上では、主任という肩書を意識することはありません。あくまで個人としてどうなのか、という要素が大きいと思います。
一流の彼らから学ぶことは、非常に大きいと思います。
「チーフ(主任)」という正式な役職ではないものもある
主任を英語で言うと「チーフ(Chief) 」です。
チーフは、名刺に乗る正式役職の場合もあれば、名刺にはのせない「リーダー」としての扱いにする場合もあります。
飲食店.comの飲食店の役職にはどんなものがある? 適切な人員配置で営業効率アップを目指そう によると、
中規模の飲食店では、店長>副店長>チーフ>スタッフ
というように役職をチーフを配置しています。
役割としては、
一般的には、店長・副店長に次ぐ役職で、現場をまとめる役割を担います。ホールとキッチン、それぞれに配置するケースが多いでしょう。ホールのチーフであれば、接客が行き届いているかや料理やドリンクが届いているかなど現場がスムーズにまわっているかをみながら、自分も業務をこなす能力を求められます。
キッチンスタッフは、一定のクオリティとスピードで料理を提供できるように現場をまとめるのが仕事です。どちらのチーフも、現場の問題点を洗い出したり、改善方法を提案したりする姿勢が求められるでしょう。
また、私の経験では、金融機関の窓口職員の中でリーダー社員のことを「チーフ」と呼んでいました。
チーフの場合も主任と同様の年齢層が多く、20代後半から30才くらいまでのベテラン職員です。
主任であっても、チーフであっても「仕事の主熟度が高いリーダー的な役職」の共通点があるようです。
定年後に「主任」や「副主任」という役職がつく場合もある
副主任は、保育士や看護師、介護施設などに多く採用されている役職です。
社会福祉法人 シルヴァーウイングのリーダーの育成の仕組みづくりによると、
副主任の役割の定義が、以下のとおり整理されています。
💡 副主任は所属する部門の中心的存在として、一般的業務の全てを遂行で
きる能力を持ち、担当する部門の中で日々の業務を滞りなく円滑に進め
る。
業務運営にあたり主任を補佐し、必要に応じて主任の業務を代行する。
副主任は、一般業務に習熟しており、全て実行できる能力を持ちながら、主任の補佐もできるという役職です。
また、行政関係では、課長、課長代理、課長補佐など、管理職としてバリバリ働いている人が定年を向かえ、再雇用されると「主任」や「副主任」という肩書がつく場合があります。
再雇用された方にとっては、何も役職が無いよりは、「主任」や「副主任」などの役職をつけた方が、専門職としてモチベーションを維持して働いてもらえるという意味もあるのです。
20代の若い年齢の社員を昇進させる「副主任」もあれば、再雇用での「副主任」もあるのです。
業界や組織の考え方で、考え方が異なることが分かります。
一方で、どちらにも共通するのは、主任という役職によってモチベーションを維持するということです。
まとめ
では、最後に項目でまとめていきましょう。
- 主任は仕事の習熟度が高いことを表した役職であり、チーム内のリーダーである
- 主任に昇格する年齢は、平均的には26歳~29歳であり、優秀な人は26歳~27歳、さらに優秀な人は20代前半で昇格する(ただし、組織の事情にもよる)
- 係長に昇格する年齢は、平均的には、29歳~32歳であり、早い人で29.5歳、標準では32.7歳
- 主任に昇格するためには、実務能力の高さや個人の成果で決まる。昇進見込みが無ければ業界や企業規模を転職で変えていくことで、需要が発生し、昇進できる可能性がある。
- 今後は人口減少に伴い、年功序列から実力主義になっていく。
- 主任は、チーフのように名刺に載せないリーダー職や、副主任などの役職も存在する。
以上でまとめさせていただきます。
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自分を知ることができれば、転職か現職にとどまるかの判断もできるようになります。
この記事を書いた人
「生き方」×「働き方」を学び未来を切り開くwebメディア「イキルメディア」の運営者。金融機関や企業の経営企画マネージャーを経て、起業。webメディア運営や出版などを通じてキャリアアドバイスをするなど、事業に邁進しています。
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